ECとはElectronic Commerceの略であり、インターネットを使って商品が売り買いされること全般を意味します。近年では新型コロナウィルスの影響でECの成長が著しく「ECブーム」と言われているほどです。この「ECブーム」に伴い、ECの開発を検討する企業が急増しています。
今回は「ECブーム」がなぜ到来しているのかを徹底解析した上で、売上を上げられるECの構築方法、EC開発の成功事例を解説していきます。
そもそも「ECブーム」とは？
新型コロナウィルスの影響もあり在宅需要が拡大しました。それにともないECの導入・開発に取り組む企業が急増したことで「ECブーム」が巻き起こりました。AmazonやUber Eatsなど既存大手のECが売上を伸ばし続ける中、新興企業の台頭やECの取り組みにこれまで力を入れてこなかった大手企業も自社ECの立ち上げに着力しています。そしてECブームは、小売業だけでなく金融業や製造業にも拡大しています。
今後も拡大することが見込まれる顧客の在宅需要に応えるため、様々な業種においてECへの取り組みを拡大する必要が問われています。
「ECブーム」を引き起こした2つの要因
では、改めて「ECブーム」が引き起こされた３つの要因をご紹介します。今後、自社のビジネスにECの開発・導入を検討する上で市場と顧客ニーズの変化を捉えることが重要となります。
１．人々のライフスタイルの変化「在宅需要の拡大」
「ECブーム」を引き起こした１番の要因と言えるのは、新型コロナウィルスの影響拡大による国による外出規制です。例えば、企業でリモートワークが取り入れられ、学校の授業がオンライン化されたことにより、生活環境が大きく変化し在宅需要が拡大しました。
在宅でも購買活動ができるECの需要は拡大し、「ECブーム」に火がついたのは間違えありません。今まで小売企業を筆頭に浸透していたECですが、金融業や製造業などにもEC化野並が押し寄せました。そして、新型コロナウィルスの影響もあり人々のライフスタイルにも浸透しつつある在宅での購買行動は今後も継続していくことが示唆されています。なぜなら、在宅で購買活動を行うことができることは顧客にとって本質的に「大変便利」だからです。
２．店舗はコストとなり、ECは成長戦略の柱となった
「ECブーム」が起こった２つ目の要因は、店舗販売をメインで行っている企業の顧客の来店率の低下に伴い既存売上が急激に下がり、店舗を持っていることは「コスト」でしかなくなってしまったことです。その一方で、店舗を持たなくても販売を行うことのできるECは企業の成長戦略の柱になりました。
店舗を持つ多くの企業が新型コロナウィルスの影響により売上影響を受けました。各社はコストを減らしつつ、数年スパンの計画により如何にECで収益を回収し、企業の成長を拡大するか奮闘しています。
「売れるEC」を開発するために必要なこととは？
企業の成長戦略の柱となりつつあるECですが、「売れるEC」を構築するために必要なこととは何でしょうか？各社がEC化に取り組めば市場競争は激化します。どの企業も知りたいのが「売れるEC」の構築方法です。弊社が成功に導いたEC開発の実例から、「売れるEC」を構築するために必要なことをご紹介します。
１．上流設計から開発まで一貫した取り組みが必要
ECを新規で構築する際も、既存のECサイトを回収する際も、上流設計から開発まで一貫した取り組みを行うことがEC構築成功の鍵となります。なぜ一貫した取り組みが必要かというと、多くの企業がEC開発で失敗する要因として開発実現性を加味しない上流設計を行ってしまうということがあります。
他社をベンチマークし、自社のECに取り入れたい機能を上げ基本設計まで落とし込み開発を行うも、そもそも上流時点で開発を考慮していないと「開発自体が進まない」という事象が起こります。結果、繰り返しの検証と再構築を行うこととなりリリースまでに社内リソースは疲弊してしまいます。ときには、当初想定していたものには程遠いものができてしまうこともあります。
「売れるEC」を構築するために、上流時点から開発実現方法含めて効率よく進めていく必要があるのです。
２．UI / UXを考慮して構築
ECサイトを構築する上で、UI / UXを考慮することは欠かせません。UI/UXは他社との差別化の大きなポイントとなります。顧客の来訪から購買を行うまでのシナリオを描き、顧客にとって利便性の高いものであり、顧客が必要な時に必要な情報が取得でき、購買を行える必要があります。ECは構築すれば良いというわけでなく、当初から売れる理由を明確にする必要があるのです
そして、前述した上流設計時点で、UI/UXを考慮した上で開発要件に落とし込むことが重要となります。開発が始まった時点でUI/UXを再考し開発の方向性を変更することは非効率です。
３．開発実績豊富なベンダーの選定
EC開発の規模が大きくなればなるほど開発実績豊富なベンダーを選ぶことが重要になります。上記でも説明したとおり、上流時点から開発視点を持ち、売れる理由を明確にした上でUI／UXを構築していく必要があります。
弊社ごとで恐縮ですが、NashTechはオフショア開発企業でありながら、弊社リソースで日本企業様の上流設計から開発まで一貫し行い、開発を円滑に行っていることを各社様にご評価いただいています。多くの企業様よりEC化への課題の相談をいただく中で、上流設計から開発まで一貫したサービス提供が必要不可欠であることを認識し、お客様のご要望に答えられるようにしています、
NashTechのEC開発成功事例3選
実際にECを導入する上で他社の事例を参考にすることは必要不可欠です。大きな投資になるからこそベンチマークは必須です。今回はNashTechがグローバルで開発を行ったEC開発事例をご紹介します御社の開発のご参考やベンダー選定にお役立ていただけましたら幸いです。
英国の有名なタイヤメーカーのECサイトの開発事例
お客様概要
イギリスの大手タイヤメーカーは店舗販売をメインとしていて、ECサイトを持っていたものの、ECサイト運営に本格的に取り組んでいませんでした。しかし、新型コロナウィルスの影響でECサイトからの商品販売に本格的に取り組む方針を固めました。そこで、NashTechに既存ECサイトの再構築を依頼いただきました。
お客様の要望
・タイヤ販売に特化した新たなECアプリの開発
・既存ECサイトとECアプリの連携
・ECサイトとECアプリを通して販売、出荷、金融、データ分析を行えるシステムを開発
NashTechのソリューション
NashTechは大手タイヤメーカーに7名の技術者を派遣し、６ヶ月間に渡りEC開発を行いました。
結果として、依頼頂いた通りUI / UXを考慮したタイヤ販売のECアプリの開発を実現しました。そして、既存ECサイトとECアプリのデータベースを連携した上で、横断した購買データ分析を行えるシステムを構築しました。
ECアプリとECサイトを用いて販売を拡大し、今まで収集できなかったweb定の購買データを最大限に活かし、マーケティング活動やサービス改善を行うことを可能にしました。
中国でEC開発を行うグローバル企業の開発事例
お客様概要
中国でEC事業を展開したい企業に向けて総合的なEC開発を提供している会社です。中国国内以外にもオーストラリア、南アフリカ、イギリスの企業に向けてもEC開発を行っています。
お客様の要望
WebのECアプリとモバイルECアプリ（AndroidとiOSの両方）を含むECシステムの新規開発。
NashTechのソリューション
NashTechはWebのECアプリとモバイルECアプリの開発を行うにあたり、EC開発の上流設計から携わりました。システム開発の要件定義から開発要件への落とし込みと開発までを行うことで、効率よく開発を行うことができました。
上流設計時は弊社のコンサルタントがお客様と協力しながらUI / UXを意識し他設計を行い、顧客の購入シナリオを明確化し開発要件に落とし込んだ上でEC開発を行いました。具体的には、購入ボタンの配置や、使いやすい決済システムの導入、ユーザーサポート用のチャットボットを設定するなどの開発を行いました。
日系マッチングサービスの開発事例
お客様概要
EC機能を持つマッチングサービスを運営している会社です。専門家と一般ユーザーを繋げ、ユーザーの困りごとを解決する上で、EC機能によりビジネススキームをweb上で構築しています。
お客様の要望
・2006年に開発されたシステム（Webベースシステム）を改修
・既存ECシステムをマルチデバイス・マルブラウザでも対応可能にすること
NashTechのソリューション
ECの再構築を行う上で、2段階のフェーズに分け業務を行うことをお客様に提案しました。依頼内容は、既存のシステムの改修と新規システムの開発だったので、現行システムの調査が必要不可欠でした。開発ベンダーの中には既存システムの調査を行わないで新規の開発を行ってしまうケースが有るのですが、既存システムの調査を行わないと開発時点で度々想定していなかったアクシデントが起こり、結果開発に大きな遅れを生み出してしまいます。
そのため、フェーズ1では専門スタッフを派遣し現行システムを調査し、NashTech本社及び、日系マッチングサービスの本社と情報を共有します。フェーズ2ではフェーズ１の調査内容に基づいて、現行システムから新システムに改修を慎重に行いました。
上記対応により、既存システムの上にマルチデバイス対応を実現させました。
まとめ
市場や顧客ニーズに変化が起こる今各社がEC化に取り組み、市場競争は激化しています。その中で「売れるEC」を構築するためには、専門家を交えた上流設計から開発まで一貫した取り組みが重要となります。
